近年のドローンブームにより、各ドローンメーカーによるシェア争いが年々激しくなっています。
その中でも、世界で圧倒的なシェア率を誇る中国の「DJI」、フランスの老舗企業「Parrot」、アメリカの「3D Robotics」が比較的シェア率が高い企業となります。
中国のドローンメーカー「DJI」がシェア率70%と一強状態
2006年に創業した中国のドローンメーカーDJI。ドローンを使用したことがない人でも一度は聞いたことがあるかもしれません。
なぜなら世界のドローンメーカーのなかで、なんと世界シェアの7割を占めている企業だからです。
人気のPhantom（ファントム）シリーズをはじめ、機体重量が199gの超軽量ドローンMAVIC MINIなど種類も豊富にラインナップされています。日本のドローンスクールでもDJIシリーズが使用されていることから、その信頼性や操作性は折り紙付きと言えるでしょう。
次点でフランスのドローンメーカー「Parrot」
DJIほどではありませんが、フランスの老舗ドローン企業のParrotも世界ではシェア率が高いメーカーです。
1994年に創業したParrotはもともとホビー用ドローンを制作していたメーカーでしたが現在は撤退。その代わりに、「業務用ドローン」の開発に力を入れています。
当社でもANAFI Workを利用することがありますが、日本政府が本格的にDJI製のドローンに規制を掛け始めたら、真っ先に代替ドローンとして候補に上がるでしょう。
アメリカのドローンメーカー「3D Robotics」も注目
3つ目にご紹介するのはアメリカのドローンメーカー「3D Robotics」です。2012年に創業と比較的新しい企業ですが、世界シェア率は3位と検討しています。
アメリカで有名な雑誌Wired誌の編集長だったクリス・アンダーソンが創業したことでも有名です。
もともと個人向けのドローン（IRISやSolo）を開発していましたが、シェア率1位のDJIには勝てずこちらも撤退を余儀なくされます。そこで、いったんドローンの開発ではなく企業向けのソフトウェア開発に着手します。
このソフトウェア開発に着手したことが功を奏し、ドローンのフライトパターンを設定できるアプリを開発することに成功します。現在は、事業用ドローンをメインに開発しており、建設業界から絶大なる信頼を勝ち取っている企業となっています。
世界のドローンメーカーシェア率
日本のドローン業界団体「日本UAS産業振興協議会（JUIDA）が2018年に発表したデータによると、アメリカが150万機（37.5%）となっており、日本はアメリカの10分の1にあたる15万機（3.8%）にとどまっています。
その他が235万機（58.8%）となっていますが、これはほぼ中国のドローンメーカーといっても過言ではありません。なかでも中国のDJIは世界の7割のシェア率を誇っています。
あくまでもJUIDAが出荷台数や市場シェアから推察したものになるので、正確な値でないのは確かだが、ある程度どの国のドローンが人気なのかはわかります。グラフにはありませんが、現在はDJI一強と言っても問題ありません。
なぜDJI製のドローンは世界シェア率No.1なのか？
中国のドローンメーカー「DJI」は創業したのは2006年のこと。決して歴史長いとはいえないにも関わらず、なぜ世界シェア率No.1を獲得できたのか。
DJIが世界から注目されるようになったのは創業から6年後の2012年です。この年にDJIの代名詞ともいえる「Phantom（ファントム）」をリリースしました。発売当初から圧倒的な「操作性」とクオリティの高い「空撮機能」、そして「安全性」に長けていたDJIのドローン。
未経験者でも直感的な操作性で安全に飛行させられるため、はじめて購入するドローンとしてもおすすめできるところもポイントでしょう。
現在ではMavic（マビック）シリーズやFPVシリーズ、それ以外にも事業専用のドローンもリリースしています。
現在の技術に満足することなく、常に改良を加えていくことで世界においてドローンのシェア率で確固たる地位を築きました。
国産の日本製ドローンはダメなのか？
結論から申し上げると、決して国産ドローンが悪いわけではありません。
日本が世界に誇る家電製品、これは技術的にもデザイン的にも世界的に認められています。そのため、この技術を活かして作られる国産のドローンも高性能のものが多いのも事実です。
しかし、なぜ国産よりも外国産のドローンの方がメジャーなのか。それは、ドローンブームが日本に来たときにはすでに海外メーカーのシェア率が高かったのが原因と考えられます。
世界に劣らない技術を持っている日本、これからのシェア率獲得に期待して待ちましょう。